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福利厚生・ワークライフバランス WELFARE

三愛オブリでは、ワークライフバランスへの取り組みとして、さまざまな制度を整備しています。会社の発展と個人の幸せの一致を図るため、社員教育やメンタルヘルスを含む健康経営への取り組みにも力を入れています。

主な福利厚生

社員一人ひとりが長く快適に働けるように、さまざまな福利厚生制度を整えている三愛オブリ。「借上社宅制度」のほか、キャリアを断絶することなく学び直しができる「国内留学制度」、多彩な資格・免許の取得を支援する「合格祝金制度」、老後に向けた資産形成を後押しする「職場つみたてNISA」や「選択制確定拠出年金」などを用意しています。

借上社宅制度

一般の賃貸マンションの一室を社宅として借り上げる制度です。一人暮らしをする場合、家賃の大半を会社側が負担するため、通常の2~3.5割程度の住居費で暮らすことが可能です。

社員持株会

自社の株を従業員が購入・保有できる制度。給与・賞与から一定額を天引きし、これを集めた資金で自社株を購入。拠出額に応じて配当金を得られる仕組みになっています。

国内留学制度

在職しながら国内の大学院などに進学し、リカレント教育を受けられる制度です。キャリアを断絶させることなく、アカデミックな知識を習得。新たな人脈の形成などにも役立ちます。

合格祝金制度

業務に必要となる資格・検定合格のため、社内外の研修を利用しながらキャリア育成を計っており、会社が指定する免許・資格試験に合格した際には、合格祝金を支給しています。

職場つみたてNISA

NISAを利用した資産形成を支援する制度です。NISA取扱業者が選定する金融商品の中から投資対象を選択し、給与天引きや口座引き落としで便利に投資ができます。

選択制確定拠出年金

社員が給与の一部を確定拠出年金に拠出し、積み立てにより老後の資産形成を図れる制度です。なお、確定拠出年金に拠出せず、現行の給与をそのまま受け取ることもできます。

福利厚生倶楽部

国内外の旅行やグルメ、スポーツジムなど約350のコンテンツを会員特別価格で利用できる制度です。内定承諾後から利用可能。プライベートをより一層充実させることができます。

ヘルスケア奨励金

旅行やスポーツのために宿泊・レジャー施設を利用する際や、予防接種、健康診断再検査時などに奨励金がもらえる制度です。1回あたり2000~3000円が年4回まで支給されます。

永年勤続表彰制度

長年会社に勤め、事業の発展に貢献してくれた社員を表彰する制度です。これまで頑張ってくれた社員に感謝の気持ちを伝えるとともに、表彰状や記念品などを授与しています。

自己申告制度

入社後は毎年1回、自己申告制度を利用して自身の希望を伝える場が設けられています。今後のキャリアビジョンに応じて、他部署への異動などを希望することが可能です。

提案制度

社員の意見やアイデアを吸い上げ、今後の事業運営に活かしていくための提案制度を設けています。若い世代の社員でも気兼ねなく自身の声を上げられる風土が根付いています。

健康経営優良法人

「三愛オブリグループ健康基本方針」に基づいてさまざまな施策を推進。7年連続で「健康経営優良法人」に認定されるなど、社員一人ひとりがいきいきと働ける環境を整えています。

ワークライフバランス

情熱を持って仕事に取り組むためには、プライベートの充実は欠かせません。三愛オブリでは、年齢・性別などに関係なく、誰もが輝ける職場を目指し、柔軟な働き方を推進しています。また、配偶者出産休暇をはじめとした育児支援制度の充実にも力を入れています。

柔軟な働き方の推進

有給休暇

社員の平均有給休暇取得実績は11.4日。有給休暇が取得しやすい職場です。社員一人ひとりの希望をできる限り尊重しており、プライベートも大切にしながら長く働けます。

リフレッシュ休暇

これまでの勤続年数に応じて、長期にわたるリフレッシュ休暇を取ることができる制度です。勤続15年で5日間、25年で10日間、35年で10日間の休みが付与されます。

ホームヘルプ制度

社員の家族や高齢者の介護を支援するための制度です。介護サービスの提供、介護休業の取得に向けた支援などを行うことで、仕事と介護の両立をサポートしています。

育児・介護支援

配偶者出産時休暇

配偶者出産時から前後10日に休暇を3日間取得できる「配偶者出産時休暇」を促進しており、2022年度は84.6%の社員が利用しています。

育児休暇

社員の育児休暇の取得も積極的に後押ししています。女性社員の育児休業取得率・復帰率は100%。男性の育児休業取得率も年々上昇を続け、2022年度には53.8%となりました。

短時間勤務制度

子どもが小学校2年の終期になるまで勤務時間を1日2時間短縮できる制度です。家族に常時介護の必要がある場合も、同じように勤務時間を短縮して働くことが可能です。